一からわかるブロックチェーン技術

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一からわかるブロックチェーン技術

ブロックチェーン技術。Fintech(Finance×Technology)のなかでも突出して複雑な技術であり、Fintechに関して造詣の深い方でも「ブロックチェーンはわからない」という声さえ聞こえてきます。

今更ながら、誰にも聞けない一からのブロックチェーン技術をお伝えしましょう。

1、ブロックチェーンの定義

ブロックチェーンを日本語訳すると「分散型台帳」といいます。

ブロックチェーンには仮想通貨の代表格であるビットコインの存在が深く関わっており、ビットコインを正確に管理するために登録をするプラットフォームとして誕生しています。

この背景にはビットコインの持つ特徴であるピアツーピア技術というものがあります。

ビットコインを生活にも浸透している電子マネ―である「Suica」と比較してみましょう。

SuicaはJR東日本による中央集権的な管理体制によって管理されていますが、このような中央管理者がビットコインには存在しません。

その代わりに、セキュリティ機能の強いブロックチェーンというシステムが、インターネット上で情報を管理し、外部に漏洩しないようにしています。

ビットコインのデータを連結しているため、ビットコインデータの偽造(特に所有者のデータや売買記録)を防止することができるほか、一定のタイミングでデータを集約して「ブロック」を作成します。

このブロックが過去に作成されたものと積み重なって、ブロックチェーンという技術を構成しています。

ここまでが「現段階でのブロックチェーン」といわれるものです。

ところが将来、ブロックチェーン技術は1990年代にインターネットが誕生したときのように、世界を大きく変える基盤システムになるのでは、といわれています。

それは、ビットコインを管理するこの技術が、世の中のさまざまなものに「応用できる」という点です。

2、ブロックチェーンの未来

2016年3月、メガバンクのみずほ銀行のほか、富士通、富士通研究所の3社は国境を越えて証券を取引する「証券クロスボーダー取引」にブロックチェーン技術を適用することで、証券取引の決済に必要な時間を短縮する実験を行った、と発表しました。

ビットコインに関係のないブロックチェーンの実証実験が行われた歴史的なニュースといえます。

そして、今後はこの証券の動きが、「不動産登記」分野に拡大すると見込まれています。

個人情報との距離が近く、強いセキュリティ性が要求されるブロックチェーンのテクノロジーは、所有権や抵当権といった財産権の情報を管理するのにあたりとても適しているといわれます。

嗅覚の鋭い一部の司法書士などは、「これからはブロックチェーンの知識を身に着けた司法書士が必要になる」として情報収集を進めているようです。

証券と登記においてブロックチェーンが基盤となったインフラ構築が固まると、ブロックチェーンはいよいよ「生活インフラの革新フェーズの段階に入ります。

すると利用者はインターネット上にそれぞれの財布(ウォレット)を使って生活用品の補充をするようになります。

  • 自動車のガソリンが少なくなったら補充
  • 冷蔵庫から指定した食品が少なくなると注文
  • 家が掃除道具を注文

ここで驚くべきは、少額取引の場合。ウォレットの持ち主(利用者)の認証は必要としません。

その代わりに、割り振られているシリアル番号にもとづいてデバイスが「自動的に」認証を行っていきます。

あらかじめ高額の取引や多数の取引が発生した場合のみ、管理者としてウォレットの持ち主に認証を求めるというものです。

たとえるならテレビで放送されたネコ型ロボットが生まれた未来のような、人間の行っている、ありとあらゆる「煩雑な作業」が人間の意思決定を必要とせず、充足するようになります。とても革命的なことですね。

もちろん、現段階で超えるべき課題はとても多いです。

セキュリティ技術も更に発展していかなければなりません。10年先、20年先を見るブロックチェーンやFintechに関わる企業は、現段階でそれを想定し、来たるべき時代に備えています。

今から20数年前、インターネットがここまで人々の生活に定着することを予想した人はどれくらいいたでしょうか。

その意味では、ポスト・インターネットとなるべき存在が、このブロックチェーン技術です。

この時代変革を理解するとき、もうひとつの根本的な考え方として覚えておいて頂きたい言葉がIOT(Internet of thing)です。

IOTとは、ありとあらゆるものがインターネットに繋がる技術を指します。IOT社会実現の主役となる存在のひとつが、ブロックチェーン技術になるといわれています。

最新状況にも触れておきましょう。

2016年にはあるメガバンクが独自の仮想通貨を開発すると発表し、大きな話題となりました。

世界は日本のように通貨が安定している国ばかりではありません。

今後、決済制度に不安を持つ国で革新的な決済方法が導入されていくといわれています。それが時代に歓迎されて、ブロックチェーン技術を応用したIOT社会の実現となるのに、それほど時間はかからないかもしれません。

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