起業のリスクについて真剣に考えてみましょう。

起業にはリスクが伴います。ですが、そもそもリスクとは何なのでしょうか？

リスクという言葉に必要以上に敏感になりすぎてはいませんか？

起業すると、どのようなリスクがつきまとうのでしょうか。

具体的にみてみましょう。

いろいろとありますね。

一覧にして眺めてみると、やはり、起業にはリスクが伴いますね。

起業したいという思いはあっても、「やっぱりリスクは取りたくない」という思いの方が勝つ方は、今は起業するタイミングではありません。

でもそれって至って正常な感覚です。普通の人なら誰しもが考えるリスクです。

実は、上記に掲載した一覧は、弊社のスタッフに

「もし自分がいざ起業するとなった場合、考えられるリスクって何？」

と聞いた結果なのです。笑

淀み無くスラスラと、出るわ出るわ。笑

みな思うことは同じです。

国の統計資料にもきちんと出ています。

日本政策金融公庫（起業家などに低利・無担保無保証で積極的に融資を行っている政府系金融機関）が公表している「起業と起業意識に関する調査」（２０１６年度資料）によると、起業に関心を持っているにも関わらず起業をしていない理由の第２位に「失敗したときのリスクが大きい」とあります。実に全体の37.5％です。

ちなみに、第一位が自己資金が不足している、第三位がビジネスアイデアが思いつかない、でした。

つまりはあなただけ特別怖がりだとか、リスクに敏感というわけではないので、そこは安心してください。笑

では、起業に踏み切れる人とそうではない人の決定的な違いとは、一体何でしょうか？

すばり。

「どんな未来でも受けとめる勇気と覚悟があるか？」

です。

これ以上でもこれ以下でもありません。

上で挙げたリスク一覧は、そのどれも取っても全て起こり得るものです。

そのリスクを恐れること無く起業し、どんな未来になろうとも、それを受け止める勇気と覚悟さえあれば起業はできるのです。

元も子もない話になっちゃいますが、リスクを取れる勇気と覚悟がある人だけが起業しているんですね。

本当に起業はリスクが大きいのか？

リスクあるところにリターンがある。これは原理原則です。やはりリスクを取らない人にはリターンも来ない。当然です。

単純な話ですね。

ここでちょっと気持ちを切り替えて、起業して全てがうまく行った場合を考えてみましょう。

以下の文章の頭か最後に「成功すれば」と付け加えてもらえればと思います。

夢がありますね。実現できる可能性はゼロではない。

成功の定義は人それぞれ千差万別です。

なので、やはりリスクを取ってまで成功したいと思わないという方は、今はその時期ではないんです。無理して起業などしなくていいと思います。

そんな気持ちで起業しても成功はしませんので。

無理して、あるいは誰かに背中を押されて起業しても、失敗する可能性は高い。

起業しようと思ったときがそのタイミング

将来、リスクを取ってでも現状を打破したい、成功したい、何がなんでも起業したい！と思うときが、やってくるかもしれないし、こないかもしれない。

単純に考えればいいんです。リスクを受け入れられない！リスクが恐い！と感じる時は、起業するタイミングではないだけなのです。あなたが怖がりだからとか、能力がないとか、そんな次元の話じゃありません。タイミングの問題です。

ビジネスチャンスがあってもリスクを取れないのであればそのチャンスを逃すのは当たり前です。起業しないという決断をしたのですから、別に後悔などしなくていいんです。タイミングじゃなかっただけです。

起業を決意したならば

もし仮に、今スグ起業するぞ！と決意したならば、やるべきことは山ほど出てきます。

起業が成功するかどうかはいかに情報を集めその情報を元にいかにビジネス展開していくかです。これに尽きます。

起業を決意されたならば、これらの記事が参考になるかと思いますので、ぜひ読んでみてください。

まとめ

起業して成功するための条件は星の数ほどありますが、中でも重要なのが、やはりあなた自身の「精神=メンタル」と起業の「タイミング」です。

将来、起業するかもしれないのであれば、当然ですが資金が必要になりますので、その準備もはじめなければなりません。起業すべきタイミングがきたときに、お金が無ければ資金集めに奔走しないといけなくなりますからね。ビジネスチャンスがあってもそのための起業のタイミングを逃してしまいます。

起業と同時に資金調達を考えているという方は、日本政策金融公庫の創業融資制度を利用しましょう。無担保、無保証で資金調達が可能です。これってすごいことですよね。

なぜこんなことが可能かと言うと、日本政策金融公庫は100%政府出資の公的機関だからです。国民の税金で運営されているからこその制度なのです。

日本政策金融公庫については下記ページを参考にしていだければと思います。

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